人間には、レトロウイルスが平均4から5個感染しています。正常人のＤＮＡに組み込まれており、稀に発病の原因になります。有名なのはHTLです。西日本に比較的多いです。持っていても心配いりません。数万人から数十万人に一人しか白血病を発症しません。害を与えず、潜んでいるだけです。
かなり詳しい人でも、自分のコンピューターはウイルスは感染していないと思っているようです。
私のあるホームページは、LYCOSから訪問する人がほとんどです。私も、Yahooから入ってくると思っていましたが、違いました。 このページにアクセスするOSはWindows98が97.8％、Macが2％、0.2％がWindows95です。95はたぶん私だけです。
こんな統計はサーバで用意してくれるのです。私のように、プログラムにうとい者でも、これぐらいはすぐにわかります。
クッキーというのがあります。たとえば、ゲームのページがあったとします。接続してきたコンピューターが、どこまでゲームのステージをクリアしたかの情報を、サーバーでなく相手のコンピューター上に置いておくためのものです。サーバーはそれを読んで次の手順に進みます。実際、サーバーからあなたのコンピューターは操作を受けています。いくら、サーバーの能力が高いといっても、物理的に記憶容量は限られるので、あいてのコンピューターを利用するのです。
これを利用すれば、あなたのコンピューターからある種の情報を引き出すのは不可能ではありません。クレジットカード情報も筒抜けの可能性があります。暗号化して送信しても、クッキーにはカード情報が保存されるという風にしておけばよいのです。私には出来ませんが、技術的に不可能ではないでしょう。次にアクセスしたときに、その情報を読むのです。現にYAHOOは、アクセスパスワードは絶対に外から読めない特別なクッキーに保存できると言っています。私は信用していません。
アナログ電話とインターネットは関連がないと思っている人が多いようですが、事実は全然ちがいます。
いま、NTTで簡単に引けるデジタル回線は、1500Kの光ファイバーです。音声通話は9.6Kあれば十分です。ファックスはたった0.96Kです。デジタル化せず、1500Kの回線をアナログで占有すればあまりに無駄です。もちろん、もっと高品質なファイバーを使う企業が、無駄を許すはずがありません。ましてや、アメリカと日本との通信回線をこんなに無駄に使うはずがありません。しかし、一番安価な通信方式TCP/IPつまり、インターネットの技術で通信してしまえば、非常に効率がよいのです。先の一般加入者でも引ける1500Kでも、一度に150人の会話が理論的に可能です。光ファイーバーを使えば、配線が１０００分の１以下になるのです、局内でも、コンピューター管理のために総ての通信はデジタル化しています。電話局を出て他の局に送るには、普通の会話もインターネットの技術に変換されて送られているのです。主役はルーターです。パケット通信で相手を特定し、送るルートを決定するのがルーターです。
家庭でも安いＴＡを用意すれば、低品質の銅線さえＩＳＤＮでアナログの2倍以上に使えるのですから、企業がデジタル化しないはずがないではないですか。
日本とアメリカの回線は東京と、どちらだったか忘れましたが、ＬＡかサンフランシスコのひとつをすべて通ります。
太平洋を渡る回線の端末はCISCO system が事実上独占しています。CISCO systemは光ファイバー製造会社を買収し、一本の光ファイバーを少なくとも3倍に使える、3波長混合送信技術も手に入れました。もし、CISCOのルーターを通る情報を読めれば、アメリカに入ってくるすべての情報を読めるのです。
ヨーロッパ、アフリカの情報はNew YorkかWashigtonで押さえられます。実際、大規模な事件のとき一ヶ所ですべて遮断したことがありました。
仮に、テロリストの良く使う武器がM13と呼ばれているとします。ルーターのeメールを読むソフトを作り、その文中にM13の単語が繰り返しあるメールをすべてハードディスクに保存すれば、テロリストのアドレスや送信先を何の危険もなく探ることができるのです。もちろん最後は人間が判断する必要があるとしても、その頻度の高いところから調べていけば、効率は良いのです。コンピューターの進歩は著しく、たいした金もかけずにこれくらいのことは簡単にできます。スパイを一人雇えば莫大な人件費がかかります。命の危険もありますが、コンピューターの盗聴はきわめて安全で安価です。利用しないほうがおかしいのです。
先ほど例にあげたLYCOSはロボット型の検索エンジンです。いつも、コンピューターが世界中のホームページを読んでは、中にある単語を分類して提供しているのです。民間企業でもできてしまうことですから、アメリカ政府がやらないはずがありません。同様のことを、メール対象にも行えばよいのです。
たぶん、おとりのテロ・爆弾情報や幼児ポルノのホームページもあるでしょう。そこに何度もアクセスしてきた人物を調べるのです。
ファックスも同じように読まれています。ファックスを文書に戻し、OCRでアルファベットを認識すれば、M13の単語を拾い出すことは簡単です。マックには標準でファックスの画像から、アルファベットを抽出してテキストデータにしてくれるソフトがついていました。漢字に現在対応できているかは解りませんが、アルファベットに限るなら簡単なことです。さらに、ワープロが普及し、きれいな文字で送信しているから、アメリカは大助かりです。漢字対応が現在できているかは不明ですが、三沢基地にアメリカの情報組織がありますから、開発中でしょう。トヨタの開発新車は全部もれているかもしれません。敵対政党の傍受も行われているといいます。
日産は自衛隊のミサイルを一部作っています。社長がフランス人になったので、機密はどうなっているのでしょうか。日産のメールを全部拾い上げるのも簡単です。あて先が@nissanか、返信先が@nissanのメールを選べばよいのです。フランス政府が企業秘密をアメリカにに盗まれたと主張するのは、こういうことです。サウジアラビアへのエアバス売り込みの失敗が実例です
アメリカも、そのエシェロンというシステムの存在は否定しません。140個所の盗聴施設で、1時間20億件の通信傍受機能といわれています。
アメリカでも自国民を盗聴するのは裁判所の許可がいります。そんなことはできません。エシェロンの賢いことは、アメリカ、カナダ、イギリス、オーストラリア、ニュージーランドの多国籍としたことです。オーストラリア政府が他国をスパイすることを禁止する方法はありません。あたりまえのことです。だから、少なくともコンピューターだけでもオーストラリアに置き、オーストラリアはアメリカの盗聴を行い、オーストラリアはカナダが担当すれば、違法性はなくなります。他国に存在するコンピューターを規制などできません。これで完璧です。
たとえば、九州の日産工場が東京本社にメールを送るなら、途中で盗まれることはないと考えるかもしれません。しかし、これも間違いです。
不思議なことに、あて先の判別のために情報は必ずアメリカに送られることになっています。たとえば、あて先の最後がco.jpとします。一度東京に送られた情報は、すべてアメリカの最後のルートにあるコンピューターに宛て先を問い合わせることになっているのです。そのコンピューターの返事は、jpドメインを管理するコンピューターは日本のどこのアドレスに存在すると返事を送ってきますので、東京でそのコンピューターにもう一度問い合わせ、そこではじめて送信先のIPアドレスが判明するのです。もちろん、最初はアメリカの国防省のために開発されたシステムですから、当然のことです。アメリカが最後は管理しているのです。そこを押さえれば、だれが、どこに通信しているのか総て把握できるのです。高性能コンピューターがあれば簡単なことです。何の危険もなく、テロリストの通信先はほとんど把握されているでしょう。
うちの会社で、通信は総て暗号化しているので大丈夫と思っているのは浅薄です。暗号化技術はすべてアメリカの軍で管理しています。もちろん、中国などの通信は全部解読しているでしょう。一番高級な暗号化は隠しておき、一段低い、アメリカ軍で解読可能な暗号化法を公開し、IEやNSに載せているのです。だいたい、暗号化をInternet Explorerに組み込んでいるマイクロソフト自体が、自身の通信販売はファックスでしか受け付けないことがおかしいではないですか。弱点だらけと知っているからです。
最近、GPS(global positioning system)のスクランブルをアメリカが解除しました。これで、30ｍの誤差が5ｍ程度になりました。公開したのは、フランスなどがもっと高性能のシステムを開発するのを阻止するためです。経済的に合わないようにしたのです。これで、GPSはアメリカのものです。暗号化技術と同じ事です。
戦争が始まれば、ワシントンの地図は大幅に狂います。ホワイトハウスを守るためです。敵国の位置情報も刻々変化します。敵はGPS使用不能となります。ミサイル誘導に使えなくなるからです。アメリカで使うときには、変化する情報は解っているので補正できます。アメリカの攻撃は正確に行え、敵の攻撃は不正確です。
15年程前イギリスの法廷に、衛星写真が1枚でてしまいました。ソ連に情報を流したスパイの証拠用です。イギリス政府のミスで、ずいぶん慌てていました。軍港と倉庫が写っていましたが、倉庫の窓ガラスの桟の縁取りも解ります。当時でも解像度30ｃｍでしたから、今はもっと進んでいます。人間の性別が判定できないだけで、宇宙から総て見えています。最近も、民間企業が「詳細な」衛星写真を売りに出しました。京都御所がくっきり、立体で見えています。先日のスペースシャトルの目的のひとつが、詳細な立体地図の作成で、軍事機密でした。
程度の低い日本の警察でも、高速道路の車両のナンバープレートを全部把握できるNシステムを持っているのです。イギリス政府は、爆弾テロ対策を口実に、街じゅうに街頭テレビを設置しました。さらに、画像識別装置や顔識別装置を導入し、怪しい人物の行動をずっとフォローできるシステムを持っています。指名手配も顔を識別できれば、楽なものです。
私のコンピューターのCPUはTONK4なんとかの名前が付加されています。相手のOSさえ、私にでも特定できるのです。怪しいコンピューターを特定すれば、ウイルスを送ります。IPアドレスは接続するたびに変化します。アドレスが不足しているからです。しかし、不審者のプロバイダー位は特定できるので、さらにCPUを特定するためにCPUに固有名詞をつけています。INTELはバグ等の消費者のため以外に、CPUの固有名を利用しないと宣言しています。しかし、アメリカ政府が利用しないとは宣言しないのです。逆に特定は不可能ではないと宣言しているようなものですし、この目的以外に必要性は理解できません。
米国家安全保障局(NSA)はもっとすごい技術を持っているとされています。英国の研究者、ロス・アンダーソン氏とマーカス・クーン氏の行なった研究によると、離れたところにあるコンピューター・ディスプレーの画面をキャプチャーしてくることは可能であるのです。つまり、インターネットに接続していないコンピューター画面ですら、読めるというのです。私もにわかには信じられませんでした。コンピューターやLANは最終的には電話回線や電源コードに接続されています。一方ディスプレーは微弱な高周波を発生しています。この、高周波を電話回線や同じトランス内の電源コードから取り込み、増幅すれば現在コンピューター画面に表示されている情報を復元できるというのです。情報公開法で得られた、NSAの通信・情報システム安全保障グループの作成した，『信号危険漏出試験必要条件、電磁気学』(Compromising Emanations Laboratory Test Requirements, Electromagnetics)では、コンピューターからの放射される電磁波を測定する試験手順が記載されています。電波を使う測定法と、コンピューターに繋がれた電話線やシリアルケーブル、ネットワークケーブル、電源ケーブルを使う測定法の両方の手順が記されているのです。つまり、近くであれば、有線でなくとも情報が取れるらしいのです。米国家安全保障局(NSA)仕様の防護システムではこれを防ぐようになっているのですが、民間でこれを行なうのは高くつく上に、供給されているシステムも限られているので不可能だそうです。これで、１０年くらい前から、軍事基地、大使館や大企業のデータを盗んでいるらしいのです。このシステムをテンペストと呼びます。
音声認識も進歩しています。電話でテロリストに関係する単語が頻繁に話される電話番号も抽出できるようです。もちろん相手の電話番号もです。音声認識の技術は開発途上で、識別率は低いのですが、コンピューターは全文を理解する必要はないのです。ポイントとなるキーワード、たとえばM13を時々抽出できればよいのです。むしろ、検出率の低い認識にさえ引っかかるような、出現頻度の高い通信者から調査に入ればよいのです。今の技術でも十分対応できます。もう、アメリカに対しては、まったくプライバシーがないと考えています。
電話番号もなくなるかもしれません。いまIPアドレスは不足しています。このため、32から64ビットにもうすぐ変更されます。43億の2乗くらいのIPアドレスができますから、すべてのコンピューターと電話と個人に固有のアドレスを割り当てても余るからです。国民総背番号制でなく、世界背番号制です。いずれ、総ての電話、冷蔵庫やテレビもIPアドレスで管理されるでしょう。一人住まいの老人の安否確認の善用も出来ますが、冷蔵庫の利用状況で、テロリストの家族構成や、訪問客の増加が探知される時代がもうすぐくるでしょう。もちろん、表面的に電話番号は存続するかもしれませんが、電話局内ではIPアドレス管理優先でしょう。簡単に相手を特定できます。インターネット革命とはそういうことです。
もし、あなたが幼児ポルノに関係しているとしても、これらで摘発されることはありません。アメリカ国家の利害に関係するときだけです。ばれたらいけません。闇で処分できる（処刑できる）テロリストが本来の目的です。ついで、経済戦争に勝つための道具です。
台湾はインターネットで中国を攻撃できる武器を2000個開発したといううわさがあります。戦争がはじまれば、インターネットを通じて変電所や、原発を攻撃するのです。もちろん他国経由で、発信源は隠します。原発は暴走し、爆発して、死の灰は台湾や日本に飛んでくるでしょうが、小国が大国に一矢報いるには、こんなことしかできないでしょう。爆撃を行うには数百億円の飛行機が何台も必要で、確実性も低く、安全でもありません。確実性は低いといっても、数億円で開発可能な、安価で、安全な攻撃が優先します。
2000年7月28日、アメリカのダウ社で500人が解雇されました。理由は中傷や卑猥なメールのやりとりのためです。解雇理由は、これらが就業時間中に行われたためです。7000人分のメールが会社でチェックされました。アメリカの判例では、メールは通信の秘密やプライバシーの保護の対象外です。メールは会社に属するのです。自国民でさえこれですから、他国民のプライバシーなどまったく考慮していないのは明白です。
私の妄想でしょうか？。政府のホームページがハッカーに乗っ取られるような、日本に住んでいれば信じられないでしょう。マスコミにも、認識できる者はほとんどいないでしょう。CISCO systemが何をしている会社か、知っている人はほとんどいません。
インターネットに接続した時点で、コンピューターの中にプライバシーはまったくないと考えておきましょう。
2000.08.01
初級システムアドミニストレーター 河合 尚樹
このウイルスは永久に姿をあらわしません。ファイルを壊したり、OSを破壊したりの馬鹿はしません。インターネット接続時に文書ファイルを少しづつ送信したり、先ほどのM13などの単語を検索して、密かに情報局に連絡するだけです。むしろ、ウインドウズには初めからこのプログラムが組み込まれているかもしれません。情報局の指令で動き出すのです。もし、マイクロソフト分割が中止になるなら、裏でこのような取引がもっと政府と結ばれた時でしょう。サーバー用のプログラムに組み込まれていれば、気づくのは不可能に近く、高性能高速コンピューターなので大量情報送信も気付かれにくいでしょう。私は詳しくないのですが，ナップスターというソフトは、個人のコンピューターの中の音楽情報を、接続時に他人が自由にダウンロード出来る物だそうです。個人でも簡単にできてしまうプログラムでも、他人のコンピューターから情報をひきだせるのです。フランス政府のコンピューターはほとんどMacだそうです。マイクロソフトを信用していないからです。ウイルスも少ないからです。これは、単なるうわさに基づく妄想です？。
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